世の中でNHKをぶっ壊す！と初めて聞いた時からどれぐらいの時間が経ったのでしょうか。そしてその結果は・・・。
現在もNHKは全くもって健在です。そして4月からは延滞料金3倍拳まで実施できるようにパワーアップしております。
やはりNHKから身を守るには、1人1人自分自身で行動するしかありません。そこで今回はタイトル通り、単純明快NHKから身を守る方法について書いていきます。保存版です！
★目次（もくじ）
NHKからの攻撃方法
さて先に現在まででNHKが一般国民に対し繰り出している攻撃方法を確認しておきましょう。
・裁判による間接攻撃
①受信料未契約に対する裁判
②契約締結者に対する支払い裁判
・戸別訪問による直接攻撃
③未契約者へ直接戸別訪問し契約を促す
④宛先不定で申込書を送付
主にこのようなものがあります。
NHKから身を守る方法
受信設備を持っていれば受信契約締結は義務です。これは法律で決まっています。しかし持っていなくても受信契約を締結させようとしたり、疑ってあれこれ言いだし何とか締結させようとします。
過去の分を支払えとか平気で言い出す始末です。本当にたちが悪いものです。
このようなものを含めてNHKの攻撃から身を守る方法をそれぞれのパターンごとに見ていきます。
・裁判による間接攻撃
①受信料未契約に対する裁判
これについてもっとも重要なことは、テレビ（受信設備）を持っている、あるいは持っていたことをNHKが確実に確認できた場合に起こされる可能性が高いということです。
現状持っていなくても過去に持っていたことがわかれば過去分を請求されます。
ですので身を守るためには、テレビを持っていないことをはっきり証明するか、持っていなかったことをはっきり断言する。またはNHKに一切情報を渡さないことで安心できます。
②契約締結者に対する支払い裁判
こちらは契約締結しておきながら受信料を支払わなかったケースが該当します。こちらに関しては身を守る方法はありません。
ただし時効援用ができる可能性があります。こちら参考までに。
・戸別訪問による直接攻撃
③未契約者へ直接戸別訪問し契約を促す
こちらについてはテレビを持っていないのにしつこい、そもそも会うのも嫌だ、などいろいろ理由があるとおもいます。
これから身を守る方法としては、一切無視するが良いです。NHKであろうと、他の業者であろうと、来客があった際に受けるか否かは本人の自由です。NHKは受信契約締結以外の強制権はありませんので認識しておきましょう。
また強制権がないので、もちろんテレビがあるか実際に調べようとしたり、立ち去ることを告げているのに居座ったりするなどはできません。
これらに背く行為は犯罪行為となりますので、そのような場合は警察に連絡すると告げて、実際に連絡しあとは任せましょう。
④宛先不定で申込書を送付
これは昨年から始まっている、相手がわからなくても住所がわかれば郵送ができる「特別あて所配達郵便」というものです。
申込書を勝手に送り付けて、契約してくださいと巧みに騙そうとする姑息な手段にしか見えないものですが堂々と行われていました。
この悪質な攻撃に対し身を守る方法はとても簡単で、こちらも一切無視で問題ありません。
そもそも送る際にNHK側はテレビを持っているかどうかわからない状態で送りつけてくるわけで、その後調べるすべもありません。
また最悪NHKが居住者の氏名を不当に取得しても、結局テレビを持っているかどうかを知ることができないので何もできません。
ですので、一切無視で問題ありません。
ただしBSアンテナが見えるとか、何らかの方法でNHKがテレビを持っていること確信できる場合には素直に応じるのがベストであると思います。（訴訟のリスクがある）
このように知らない人や社会的弱者を騙すような攻撃を平気で仕掛けてくるNHKに対しては、私は呆れしかありません。国民の1人でも多くがこの記事で救われることを祈っております。
